いくつかの基本用語──マーシャル『経済学原理』を読む（５）

　断続的に読み進めている。われながら集中力のないことには、あきれるほかないのだが、いまのような刺激の強い時代には、興味があちこち移るのもいたしかたない。しかし、いつかは全体をまとめなおしたいと思っている。
　またマーシャルの「原理」に戻ってきた。
　第２編で、マーシャルは経済学の基本用語を定義するところからはじめている。きょうは、それをごく簡単にまとめておく。
（１）富
　富は財からなるといってよい。
　財は物質的なものと非物質的なものに分類することができる。非物質的なものは、主に人的なものである。
　ここでマーシャルは「自由財」という用語をもちだす。それは自然によって与えられ、だれもが自由に利用できる財のことである。しかし、現在のように、経済が発展してくると、「自由財」という概念は、再検討の必要が生じている。
　それはともかく、ある人の富は、私有権をもつ物質的な財と、人的関係（契約や権利）にもとづく非物質的な財からなる。つまり、個人の富は「物質的ならびに人的な富」からなる、とマーシャルはいう。
　だが、人は私有していない財からも便宜を得ている。すなわち、自然環境や社会環境（軍事的安全保障や道路、水道、ガス、社会福祉なども含む）からである。
　自然環境はともかくとして、社会環境は私有されない「公共財」とみなすことができる。こうした公共財は国民の公有財産だが、音楽や文学作品、科学的知識や発明も、ある面では公共財にちがいない、とマーシャルはいう。
　したがって、国富は個々人の富の総計から成り立っているわけではなく、むしろそれ以上のものである。それは世界の富に関してもいえる。世界の富は、それぞれの純国富を合計したものではない。たとえば大洋が地球全体の富であることを考えれば、世界の富は国富の総計よりも大きい、とマーシャルは論じている。
　財は価格であらわすことができる。そして、マーシャルは、価格とは貨幣で表現された財の交換価値にほかならないと注記している。
　なにはともあれ、私有財産にとどまらず、公共財の大きさに富の豊かさの尺度を求めたところに、マーシャルの真骨頂があるといえるだろう。

（２）生産、消費、生活水準
　人間は物質をつくりだせない。つくれるのは効用だけだ。「別のことばでいえば、かれの努力と犠牲によって物質の形態としくみを変化させて欲求の充足によりよく適合するようにするだけなのである」と、マーシャルはいう。
　農民や漁民や職人が効用をつくりだすように、八百屋や魚屋や家具商などの商人も商品を移動し、配置することで効用をつくりだしている、とマーシャルは主張する。商人が不生産的とはいえない。マーシャルによれば、生産とは効用をつくりだすことにほかならないからだ。生産的労働と不生産的労働をめぐる議論はばかばかしいという。
　いっぽう、人間が消費するのも効用だけである。家具にせよ何にせよ、消費によって、人はその物質自体を消尽しているわけではなく、商品の効用を使用し、味わっているにすぎない。
　財は人の欲求を直接満たす消費財（たとえば食品や衣服など）と、間接的に欲求を満たす生産財（道具や機械）に分類することができる、とマーシャルは述べている。
　労働とは、なんらかの効用を生みだすことを目標にしてなされる精神的・肉体的活動を指す。したがって、労働はだいたいにおいて生産的活動であり、召使いの労働とてけっして不生産的ではない。
　生産の目的は消費である。そして、消費は生産を促す。そのような消費がなされることを、マーシャルは生産的消費と名づけている。
　かつて必需品とは、生活を維持するのに必要かつ十分なものを指していた。だが必需品の水準（言いかえれば生活水準）は時と場所によって異なる。その水準を下げることは、多くの損失をもたらす。
　マーシャルは現在（20世紀はじめ）のイギリスにおいても、通常の農業労働者、あるいは都市の未熟練労働者が、次のような必需品（生活水準）を満たせるようにすべきだと述べている。
　それは、数室つきの住宅、下着とあたたかい衣服、清浄な水、肉と牛乳と茶をふんだんにとれる食事、一定の教育と娯楽、主婦が育児と家事を適切におこなえる自由時間というものだ。さらに慣行として、ある程度の嗜好品も必需品だとしている。
　労働を神聖視せず、消費を重視し、生活水準の上昇をめざすところに、マーシャル経済学の性格がにじみでている。

（３）所得、資本
　貨幣経済において、所得は一般に貨幣形態をとる。
　いっぽう、所得を得るために、企業は資本を必要とする。資本は工場や建物、機械、原材料、従業員への支払い、営業上ののれんを確保するためなどに用いられる。
　企業の純所得は、粗収入から生産経費（原材料費や賃金など）を控除したものである。個人営業の場合も、この考え方は成り立つ。
　純所得から借り入れの利子を差し引いたものが純収益となる。純収益が得られない場合、企業は営業の続行を断念するだろう、とマーシャルは書いている。この純収益は利潤と呼ばれる。
　企業の年間の利潤は、年間の経費にたいする収益の超過額である。また、資本に対する利潤の比率は利潤率と呼ばれる。
　企業活動には、さらに地代（レント）が発生する。これは土地などの自然要素の借り入れにたいして支払われる費用である。加えて、機械など人工の設備にたいする借り入れ（レンタル）にたいしても、費用が発生するが、これは地代と区別して、準地代と名づけよう、とマーシャルはいう。
　次にマーシャルは資本の中身に立ち入り、これを消費資本と補助（手段）資本に分類している。消費資本とはいわば賃金にあたる部分である。これにたいし、補助資本は労働を補助する材料、すなわち原材料や道具、機械、建物から構成される。
　いっぽうで、資本はJ・S・ミルが提案したように、運転（流動）資本と固定資本に分類することもできるという。賃金や原材料から構成される運転資本が１回ごとにその役割を終えるのにたいし、機械や工場などから構成される固定資本は、その耐用期間に応じて、商品をつくりだす。
　さらにマーシャルは、実業家の観点からだけではなく、社会的視点から所得について考察する。
　所得とは資産を利用することによって得られる報酬であり、それは一般に貨幣所得のかたちをとる。
　生産の３要素は土地、労働、資本であり、そのそれぞれが資産だと考えられる。したがって、地主は土地、労働者は労働、資本家は資本を資産として利用することによって、それぞれの所得を獲得する。その所得は地主なら地代、労働者なら賃金、資本家なら利潤というかたちをとるだろう。
　こうした所得（純所得）を総計したものが社会所得、すなわち国民所得となる。国民所得は（年間の）富の流れ（フロー）をあらわす尺度である。
　マーシャルはこう述べている。

〈貨幣所得すなわち富の流れは一国の繁栄を計る一つの尺度となり、しかもこの尺度は、十分信頼できるものではないけれども、それでもある意味においては富のストックの貨幣表示額という尺度よりもすぐれている。〉

　マーシャルは現在でいう国民総所得、すなわち国民総生産の考え方を、はじめて導入したということができる。
　しかも、経済指標としては、国民所得のほうが国富よりもすぐれているとした。なぜなら、国民所得はすぐに消費できる財貨に対応しており、現在の豊かさの度合いを示す指標だからである。
　ここでもう一度整理しておこう。
　国富は富のストック、国民所得は所得の（１年間の）フローを示す概念である。
　国富は純資産の総計からなる。資産は不動産その他の財産、貯蓄、保有株などからなり、個人や企業、国家が所有する純資産を総計したものが国富となる。
　アダム・スミスの『国富論』は、国民の富をいかに増やすかを論じた著作とみることもできる。しかし、じっさいにスミスが強調したのは、資本の役割についてだった。だが、スミスの時代には、国富と国民所得のちがいがさほど意識されてはいなかった。
　マーシャルは国民所得こそが主な経済指標であると主張することで、経済の新たな目標を示した。かれにとっても、資本が重要であったことはまちがいない。資本は需要と供給に応じて、資産のなかから取りだされる。だが、マーシャルにとって、資本の目的は、単に企業（資本家）の所得を増大させることではなく、国民所得全体を潤すことだったのだ。
　そのことは、最初に強調しておいてもよいだろう。