第２波の襲来──速水融『日本を襲ったスペイン・インフルエンザ』散読（４）

　1919年暮れから20年春にかけ、スペイン・インフルエンザの第２波（「後流行」）が襲来した。
　日本でもっとも早く流行がはじまったのは、９月中旬の熊本県で、10月下旬から12月にかけ九州全県に広がり、沖縄県でも12月上旬に感染がみられるようになった。そのころ、すでに感染は全国におよんでいる。
　前年の第１波にくらべると、感染者数は比較的少なかった。だが、予防の手がなく、悪性がいっそう猛烈で、死亡率が高いのが特徴だった。
　このときも軍隊が大きな発生源となった。佐世保の海兵団、対馬の海軍部隊、小倉や久留米の部隊、呉軍港、広島の第５師団、豊橋の第60連隊、新潟の連隊、東京の近衛師団、弘前の第８師団、その他列挙しきれないほど、各地の軍営から数多くの感染者と死者がでている。
　第２波襲来を受けた日本全国の詳しい状況については、本書を読んでいただくしかない。ここでは、東京近辺と京阪神地方にしぼって、当時の状況を紹介しておく。
　京阪神地方でインフルエンザ患者がみられるようになったのは1919年12月半ばごろからである。流行がはじまると、神戸市内ではすぐに死者がではじめ、12月16日から27日までの12日間で死者数は294名に達している。姫路の師団でもインフルエンザは猛威をふるい、1920年１月５日までに36名の死者がでている。
　12月はまだ序の口だった。死者が増大したのはむしろ年明けからである。大阪市内の死者は１日で一挙に370名あまりに膨れあがり、そのうちの半数がインフルエンザによる死者だった。
　神戸市の鐘紡では女工5000名のうち1321名が発病し、35名が死亡した。神戸市内の死者は１月半ばに１日あたり200名を突破したが、学校の休校措置がとられたのは１月24日になってからである。マスクは全住民に行き渡らず、全警察官に配るのが精一杯だった。流行がようやく下火となるのは１月末をすぎてからである。
　京都でも１月中旬から、京都日出新聞が流行性感冒による死亡者続出の記事を流しはじめていた。死亡者の年齢は20歳以下が多かった。市内の小学校は１月17日から10日間、休校となった。１月下旬に流行は市内から郡部へと拡散、多くの町や村で患者と死者がでるようになった。たとえば伏見町では359名が罹患し、61名が死亡している。
　しかし、京都でも市内、府下とも、インフルエンザは２月から下火となる。といっても、完全に終息したわけではなく、４月まで患者、死者は発生した。流行が下火になると、増産されたマスクは売れ残り、業者や薬局で「持ち腐り」になったという。
　東京でも第２波（「後流行」）の襲来は、1919年末から1920年２月にかけてだった。
　1919年12月11日の読売新聞は、流行性感冒が近衛連隊を襲ったという記事を掲載している。18日の段階で、近衛師団の罹病者は1137名、死者は29名となった。
　このころ、東京市内では、山の手も下町もインフルエンザが猛威をふるい、山の手だけでも患者が約3000名を数えるほどになっていた。
　死者が増えるのは年明けからである。三河島火葬場では遺体が処理しきれなくなるほどだった。１月中旬の東京朝日新聞は、市内の１日の死亡者が100名に激増し、１日以来の感冒患者総数が実に９万人にのぼっていると伝えている。地獄の３週間がはじまっていた。
　東京での死者のピークは１月19日だった。１月末になると、新規感染者の数は急速に減少し、死者数も徐々に減っていく。だが、19日の死者337名という数字は、人びとを震撼させた。看護婦は流感の猛威に押しまくられて、疲れに疲れ、とてもたりなくなっているとの記事もみられる。
　著者はいう。

〈この時期に東京に住んでいた者は、文字通り生きた心地はしなかったであろう。当局は当時としては派手な、カラー版のポスターを何種類も作成して各府県に配布したし、新聞紙上ではあれこれ予防・治療の記事が多く掲載されたが、どれ一つ実際の沈静化に役立つものはなかった。ただ「時間」だけが有効で、２月に入ると統計に見るように流行は下火に、死亡者は減少に向かった。〉

　著者の集計によると、第２波（「後流行」）による全国の死者数は18万6673名にのぼった。第１波の26万6479名に比べると数は少ないが、第２波のときのほうが、感染者にたいする死者の割合（死亡率）はずっと高かった。
「人類とウイルス、とくにインフルエンザ・ウイルスとの戦いは両者が存在する限り永久にくり返される」と、著者は記している。
　今回のコロナ・ウイルスの場合も、戦いは半年やそこらで終わると考えないほうがいいだろう。